Loading...

寄付月間2022

menu

知ってました?
企業が⾏っている、
こんな寄付。

What companies can do
with their donations
企業の寄付でできること

Cases企業が⾏っている寄付の事例

「寄付」は、個⼈でするもの
だけではありません。

企業などが、お金の寄付や、その企業の特性や
社員の持つスキル・能力を生かした活動をすることで、
「欲しい未来」作ろうとしています。

case_1

2019年度は
72,318,532円を
マッチング!

被災地支援やNPOの
課題解決支援に。
あなたの寄付が2倍に!

Yahoo!基金|ヤフー株式会社

「Yahoo!基金」はヤフー株式会社が2006年に「自然災害による被災者と被災地支援」と「インターネット社会の安全で健全な発展への貢献」を活動テーマに立ち上げた団体です。これらをテーマにした活動に対し、個人の方からYahoo!基金へいただいた寄付金の同額を寄付するマッチングプログラムをヤフー株式会社では実施しています。

case_2

子ども食堂利用者
だけでなく、
スタッフにも

地域の子ども食堂に、
栄養補助食品を提供。

オルビス株式会社

災害支援事業をきっかけに生まれた絆をもとに、地域の子ども食堂をサポート。三密を避けなければならない新しい生活様式への変化下だからこそ、まずは親御さんが体調を整え、子どもたちのケアが十分できるよう、不足しがちな栄養素を補充できるサプリメントやジュースの提供を行いました。提供した補助食品は、子ども食堂利用者だけでなく、普段から活動に邁進するスタッフにも提供されました。

詳しく⾒る

case_3

子どもたちが、
子どもたちを救う!

寄付付きスニーカーが
困難な環境下にある
こどもたちの心を救う。

ダイアナ株式会社|子供地球基金

人気シューズブランド「ダイアナ」が提案する大人の女性のためのスニーカーブランド「+diana プラスダイアナ」からチャリティースニーカーが発売されています。デザインに使われている絵は、子供地球基金が活動を始めるきっかけにもなった、星と太陽が地球に水と緑をプレゼントしている地球に優しい絵。スニーカー売上の一部は子供地球基金へ寄付され、世界中の子どもたちを救う活動に使われます。

詳しく⾒る

case_4

計724プロジェクトに
6.3億円以上が
寄付されました。

チャリティーポットが、
お肌だけでなく、
社会にも前向きな変化を。

株式会社ラッシュジャパン

ナチュラルコスメブランドLUSH(ラッシュ)の商品チャリティーポットの売上げの全額(消費税を除く)は、社会課題の根本解決に取り組む小さな草の根団体に寄付・助成されてきました。

詳しく⾒る

case_5

2019年度寄付月間
特別賞を受賞

毎年12月に「寄付」を
テーマにした
子ども向け
ワークショップを開催。

コモンズ投信株式会社

一年の中で、誰かのための「贈り物」を考えることの多い12月。自分だったらどんな社会課題解決の取り組みに「贈り物」(寄付)をしたいだろう? それはどんな理由でかな?コモンズ投信は毎年「寄付月間」の12月に合わせて、「自らの価値観で寄付先を選ぶことが、自分が欲しい未来へのアクションに繋がる」ことを体験できる子ども向けワークショップを開催しています。

詳しく⾒る

case_6

南三陸町と東松島市への
社員参加者数9年間で
延べ510名

企業だからこそ継続できる
東日本大震災 復興支援活動

新生銀行グループ

新生銀行グループは、震災発生直後から社内での募金活動をはじめとした様々な活動を実施。社員は定期的に現地を訪問し、イベントの企画・運営などで地域コミュニティの再生をサポートしています。2019年度には宮城県の東松島市社会福祉協議会と連携して、金銭基礎教育プログラム「MoneyConnection®」を市内の県立高校で実施。被災後に表面化した課題には各地域で共通するものが多く、世代を超えて連鎖しかねない生活困窮などへの啓発にも繋がる取り組みとして高い関心が寄せられています。

詳しく⾒る

Voices企業担当者の声

企業の「寄付」はSDGsの達成にも
大きく貢献することができます。

SDGsは2015年9月の国連サミットで採択された「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称。国連加盟193か国が2016年から2030年の15年間で達成するために掲げた目標です。17の大きな目標と、それらを達成するための具体的な169のターゲットで構成されています。「誰一人取り残さない」という壮大な人類の共通の目標であり、人間の生活にとって最低限かつ基本的に必要とされるベーシック・ヒューマン・ニーズに加え、「エネルギー効率の大幅改善」「高いレベルの経済生産性を達成」「持続可能な消費と生産のパターンを確保」など環境の保護や資源の供給といった課題解決を担う主体として民間企業を位置付けています。企業が本業を通じて、ビジネスの力、お金の力を使って世界を変えていこうという新たな挑戦からは、SDGsの大きな可能性を感じることができます。

Let's make
"Giving December"
together!
パートナーになる / 企画を実施する

寄付⽉間(Giving December)は、企業、NPO、
⼤学、⾏政、個⼈などのみなさんの協⼒があってこそ。
寄付⽉間への賛同を表明する「リードパートナー」、
「賛同パートナー」や、みなさんが企画し
実施いただく寄付⽉間「賛同企画」があります。

  • 支援して寄付月間をリード

    1リードパートナーになる

  • だれでも気軽になれる

    2賛同パートナーになる

  • パートナーになってから

    3企画を実施する(賛同企画)

詳しく見る

Partner

リードパートナー

企業、自治体、NPO、大学や、個人のさまざまな方に
リードパートナーとして寄付月間へご寄付いただいています。

  • ヤフー株式会社
  • コモンズ投信株式会社
  • リネットジャパングループ株式会社
  • 株式会社バリューブックス
  • 一般財団法人全日本大学サッカー連盟
  • 一京綜合法律事務所
  • 太田ネフロクリニック
  • GOEN
  • gooddo
  • 西武信用金庫
  • READYFOR株式会社
  • ハーティン
  • 株式会社スマイルバトン
  • 株式会社プロジェクトデザイン 
  • 株式会社GOYOH
  • 株式会社RUNWAYS
  • 株式会社ファンドレックス
  • 認定NPO法人 日本ファンドレイジング協会
リードパートナーへのお申込みはこちら

賛同パートナー

寄付月間へ賛同いただいた企業、自治体、NPO、
大学や、個人のみなさまをご紹介します。

賛同パートナーへのお申込みはこちら 一覧を見る